英Economist誌に、日本の「失われた10年」ではなく、「失われた20年」の可能性について記事があった。最近は、欧米メディアが、日本の乏しい経済成長を批判する傾向がよく見られる。これは仕方がないことである。日本の経済は、実際、人口増加の停滞や、輸出に頼りすぎたため、戦後最大の危機を迎えているからだ。
問題なのは、日本のメディアと、それに影響される人のスタンスではないか。往々にして、報道番組は、「日本はもうだめだ」というような空気を漂わせている。それにもかかわらず、テレビ局は、GDP成長の停滞の仕組みなど、本質を掴もうともしない。無意味にペシミズムを漂わせている。
こういう記事が世界中のメディアで紹介されている、という事実を国内にいるとあまり知る機会がない。海外メディアを通じて日本の経済の現状をしり、もっと多くの人に、曖昧なペシミズムではなく、現実的な危機感を持ってほしいものだ。
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